財務指標の計算方法

売上総利益率

売上高に対する粗利の割合。製品やサービスの基本的な収益力を示します。業種差が大きく、ソフトウェア業は60%以上、小売業は20〜30%程度が一般的です。

粗利率30% = 売上100円のうち30円が粗利。同業平均40%なら、この企業は価格設定またはコスト管理が弱い可能性。

営業利益率

本業の収益力を示します。販管費を含めた事業全体の効率性がわかります。売上総利益率との差が販管費の圧迫度を示します。

営業利益率8% = 売上100円から全ての営業費用を差し引いて8円が残る。

当期純利益率

最終的な利益率。税金・特別損益を含む全体の利益効率を示します。一時的な損益の影響を受けやすいため、営業利益率と併せて判断するのが有効です。

純利益率5% = 売上100円から最終的に5円の純利益。営業利益率が10%近いのに純利益率が3%なら、特別損失か税負担が重い。

ROE（自己資本利益率）

株主の投資に対するリターン。デュポン分解で「利益率 × 回転率 × レバレッジ」の3軸で分析可能。伊藤レポート基準では8%が目安とされます。

ROE 12% = 株主が100円投資すると年間12円の利益。ただし借入で引き上げている場合はリスクも高い——自己資本比率とD/Eも確認を。

ROA（総資産利益率）

総資産を使ってどれだけの利益を生み出しているかを示す効率指標です。ROEと異なりレバレッジの影響を受けないため、企業間比較に適しています。

ROA 6% = 総資産100円あたり6円の利益。A社ROE 15%でROA 3%なら、高リターンはレバレッジ（借入）依存。

ROIC（投下資本利益率）

株主資本と有利子負債を合わせた「投下資本」が生み出すリターン。ROEと違いレバレッジの影響を受けにくく、本業の資本効率を純粋に示します。WACC（資本コスト）を上回るROICが価値創造の条件。

ROIC 10% かつ WACC 5% なら、投下資本100円あたり5円の付加価値を創出。

流動比率

短期債務に対する支払能力。200%以上が理想的とされますが、製造業は高め、小売業は低めが一般的で、業種特性を踏まえた判断が必要です。

流動比率150% = 短期負債100円に対し流動資産150円。100%未満は短期資産で負債をカバーできない状態。

自己資本比率

総資産のうち自己資本が占める割合。財務の安定性を示します。

自己資本比率60% = 総資産のうち60%が自己資金、40%が借入。一般に40%以上あれば安全。

手元流動性比率

すぐに支払える現金で短期債務をどれだけカバーできるか。流動比率より厳格な即時支払能力を示します。

手元流動性比率50% = 現金だけで短期負債の半分をカバーできる。キャッシュフローが不安定な企業では特に重要。

負債資本倍率（D/E）

自己資本に対する負債の比率。1倍未満が一般的に健全とされます。

D/E 0.8倍 = 自己資本100円に対し負債80円。2倍超えは借入が自己資本の2倍以上——要注意。

負債比率

総資産のうち他人資本（負債）が占める割合。自己資本比率の補完指標です。50%以下が健全とされますが、不動産・電力など資本集約型業種では高めが一般的です。

負債比率45% = 総資産のうち45%が借入。自己資本比率 + 負債比率 ≈ 100%の補完関係。

有利子負債 / 自己資本

営業債務を除いた金融負債ベースのレバレッジ指標。借入・社債・リース債務の資本構成圧力を確認する際に有効です。

インタレスト・カバレッジ

営業利益で利息を何倍カバーできるか。数値が高いほど利息負担の余裕があり、1倍未満は営業利益だけでは利息を賄えず、デフォルトリスクがあります。

ICR 8倍 = 営業利益が利息の8倍。1.5倍程度だと業績悪化時に利息を支払えなくなるリスクあり。

総資産回転率

資産の活用効率。1回以上であれば資産を効率的に回転させていることを示します。小売・卸売業は高め、不動産・電力など重資産業は低めになります。

回転率1.2回 = 資産100円あたり120円の売上。コンビニは3回、電力会社は0.3回——業種内で比較が必須。

販管費率

売上高に対する販管費の割合。低いほどコスト効率が高いことを示します。

販管費率25% = 売上100円のうち25円が販管費。粗利率30%で販管費率28%なら、営業利益の余地はわずか。

営業CF

本業から生み出される現金。プラスが基本です。

営業CF > 0 = 本業で現金を生み出している。純利益10億円で営業CF 2億円なら利益の質を疑うべき。

投資CF

設備投資等に使用した現金。通常マイナス（＝投資を行っている）が健全です。

投資CF < 0 = 正常（投資を実施中）。急にプラスになったら資産売却の可能性——要警戒。

財務CF

借入・返済・配当等の財務活動による現金の増減です。

財務CFが継続的にマイナス = 安定して返済・配当中（成熟企業の典型）。継続的にプラス = 借入増加中、レバレッジ指標と併せて確認を。

フリーキャッシュフロー（FCF）

企業が自由に使える現金の総額。プラスであれば、配当・返済・新規投資に充てる余裕があることを示し、企業価値評価の核心指標です。

FCFが継続的にプラス = 企業の「造血力」が強い。純利益が潤沢でもFCFが継続マイナスなら、在庫圧迫や売掛金回収に問題がある可能性。

営業CFマージン

売上高に対する営業キャッシュフローの比率。利益の現金化効率を示し、粉飾耐性が高い指標です。

OCFマージン15% = 売上100円から実際の現金15円を生み出す。純利益率10%でOCFマージン15%なら現金収入の質が高い。

EBITDA

利払い・税引き・償却前利益。資本構成・税制・償却政策の差異を排除し、国際・業種横断的な収益力比較に最適です。M&A では企業価値評価の基礎として多用されます。

EBITDA 50億円は「企業という機械の生産能力」。EV/EBITDA（企業価値倍率）で異なる企業の「価格」を比較するのが一般的。

EBITDAマージン

売上高に対するEBITDAの比率。事業収益力の国際比較に使用されます。

EBITDAマージン20% = 売上100円あたりEBITDA 20円。営業利益率より高いのは減価償却を加算するため。

調整後EBITDA

一時要因を除いて、継続事業の収益力に近いEBITDAを把握するための指標です。

調整後EBITDAマージン

非経常項目を除いた継続的なキャッシュ収益性を示します。

EBITDA成長率（YoY）

本業の稼ぐ力が前年からどれだけ伸びたか（または縮んだか）を示します。

運転資本

日常業務に必要な短期の手元資金。プラスなら支払い余力があることを示します。

運転資本20億円 = 短期負債を差し引いても20億円が日々の運営に使える。マイナスは短期資金の逼迫を示す。

運転資本 / 売上高

売上に対してどれだけ運転資金を要するかを示す、資金効率の指標です。

ネットデット（純有利子負債）

実質的な借入残高。マイナスなら手元現金が借入を上回る実質無借金状態です。

ネットデット -30億円 = 現金が借入を30億円上回る実質無借金。こうした企業は景気後退時の耐性が高い。

ネットデット/EBITDA

有利子負債の返済能力。2倍未満が理想的で、事業利益で何年で借入を返せるかを示します。

ネットデット/EBITDA 1.5倍 = 1.5年分のEBITDAで純有利子負債を完済可能。4倍超は一般にハイリスク。

FCFマージン

売上がどの程度フリーキャッシュフローへ転換されているかを示します。

Capex / 売上高

売上に対する設備投資負担の大きさ（投資強度）を示します。

Capex / D&A

1倍超は成長投資寄り、1倍未満は更新投資不足の可能性を示唆します。

実効税率

税前利益に対する実際の税負担率。大きな振れは一時要因や税務要因の可能性があります。

特別損益 / 経常利益

経常利益に対して一時項目がどの程度影響しているかを示します。

当座比率

在庫を除いた即時流動資産で短期債務をどれだけ賄えるかを示します。

営業利益成長率（YoY/DD）

売上成長に対して本業利益が追随しているかを確認します。

当期純利益成長率（YoY/DD）

最終利益の伸びを確認する成長指標です。

売上高CAGR（DD）

複数年の年平均成長率で、単年ブレを平準化して把握します。

営業利益CAGR（DD）

営業利益の複数年平均成長率です。

のれん / 総資産

買収プレミアムの比重。高いほど減損リスクの感応度が高くなります。

無形資産 / 自己資本

自己資本のうち無形資産で占める割合を示すBS品質指標です。

DSO（売上債権回収日数）

売上債権の回収に要する平均日数。上昇は回収遅れの兆候になり得ます。

売上債権残高

DSOや債権負担率の基礎となる絶対額です。

売上債権 / 売上高

売上に対する債権の滞留度合い。高止まりは回収条件悪化のシグナルとなる場合があります。

売上債権 / 総資産

総資産に占める債権集中度。顧客信用リスクへの感応度把握に使います。

仕入債務残高

DPOや仕入先依存度分析の基礎となる絶対額です。

仕入債務 / 売上高

売上に対する買掛依存度。上昇は運転資金の外部依存拡大を示すことがあります。

棚卸資産残高

DIO・在庫負担率・在庫回転率の基礎となる在庫絶対額です。

棚卸資産 / 売上高

売上に対する在庫負担率。上昇が続く場合は在庫滞留リスクを示唆します。

棚卸資産回転率

一定期間に在庫が何回転したかを示す指標。低下は在庫回転鈍化や陳腐化リスクを示すことがあります。

DPO（仕入債務支払日数）

仕入先への支払までの平均日数。延長は資金繰り改善と取引先負担増の両面を持ちます。

DIO（棚卸資産保有日数）

在庫が現金化されるまでの平均日数。長期化は滞留在庫や需要鈍化の可能性があります。

売上高成長率

前年同期との売上比較。市場成長率や利益成長率と併せて評価することで、シェア拡大か単純な市場拡大かを区別できます。

売上高成長率 8% = 前期100億→当期108億。市場成長率 2% ならシェア拡大中。

営業CF ÷ 営業利益

営業利益のうち実際に現金として入ってきた割合。0.95 倍以上が健全、0.65 倍以下は売掛金や在庫の積み増しなど利益の未現金化を示す警戒シグナル。

CFO/OI 0.5 倍 = 営業利益のうち半分しか現金化していない。長期化すれば運転資金が枯渇するリスク。

営業CF ÷ 純利益

最終利益が現金で裏付けられているか。1.0 倍以上が継続的に出るのが理想。大きく下回る期が続く場合は利益操作の可能性を疑います。

発生主義比率（Sloan Accruals）

現金を伴わない利益（発生主義部分）の総資産に対する大きさ。0.03 以下が健全、0.09 以上は警戒。Sloan (1996) の研究で、高アクルーアル企業は翌期のリターンが低いことが示されています。

特別損益の影響度

一時的な特別損益が本業の利益にどれだけ影響しているか。25% を超えると、実勢を見るには特別損益を控除した利益で再評価する必要があります。

キャッシュ・コンバージョン・サイクル（CCC）

仕入れから売上代金回収までに要する日数。短いほど運転資金効率が良く、長期化は売掛金回収遅延や在庫過剰のサイン。同業比較が有効です。

CCC 60 日 = 在庫を仕入れてから現金化まで 2 ヶ月。同業 30 日の競合に比べ運転資金効率が劣る。

利益率の安定性

値が小さいほど利益率が安定。大きい場合は原価変動、価格圧力、または会計方針の変更を示唆します。

実効税率の安定性

異常な変動は税制適用の見直し、繰延税金資産の取崩し、または地域別利益配分の変更を示唆。継続的なタックス・プランニングの兆候となることがあります。

運転資本成長率 vs 売上高成長率

売上以上のペースで運転資本（売掛金＋在庫）が増えていないかを確認。1.5 倍を超えると、無理な売上計上（チャネル・スタッフィング）や在庫滞留が疑われます。

Altman Z'-Score（倒産予測）

製造業向けの倒産予測スコア。判定：> 2.90 = 安全圏、1.23〜2.90 = グレーゾーン、< 1.23 = 倒産リスク。非製造業は X5 を除いた Z'' を使用します。 X1 = 運転資本 ÷ 総資産（短期流動性） X2 = 利益剰余金 ÷ 総資産（長期収益性） X3 = EBIT ÷ 総資産（資産収益力） X4 = 自己資本 ÷ 負債合計（財務安全性） X5 = 売上高 ÷ 総資産（資産回転率、製造業のみ）

Beneish M-Score（利益操作の検出）

M > −1.78 で「利益操作の可能性あり」と判定（Beneish 1999）。8 つのサブ指標は前期との比率で構成されます。 DSRI（売掛金回転）= 当期(売掛金/売上) ÷ 前期(売掛金/売上) GMI（粗利率劣化）= 前期粗利率 ÷ 当期粗利率 AQI（資産品質）= 無形・その他資産比率の前期比 SGI（売上成長）= 当期売上 ÷ 前期売上 DEPI（減価償却）= 前期償却率 ÷ 当期償却率 SGAI（販管費率）= 当期(販管費/売上) ÷ 前期(販管費/売上) LVGI（レバレッジ）= 当期負債比率 ÷ 前期負債比率 TATA（総アクルーアル）= 非現金運転資本変動 ÷ 総資産

Dechow Fスコア（不正会計確率）

Dechow et al. (2011) のロジット・モデルで、倒産ではなく重要な会計不正の発生確率を推定します。実務上の目安は F < 0.85 通常、0.85〜1.85 警戒、> 1.85 高リスク。発生主義利益の厚み、売掛金・在庫の伸び、ソフト資産比率、資金調達圧力が主な寄与要因です。

Springate Sスコア（財務危機スクリーニング）

Springate (1978) の4変数判別モデル。一般的な読み方は S ≥ 0.862 安全、0〜0.862 グレー、< 0 危険域です。係数は開発サンプル依存のため、単独判定ではなく業種比較と併用して早期警戒シグナルとして使います。

Ohlson Oスコア（デフォルト確率）

Ohlson (1980) の9変数ロジット・モデル。Oスコアはロジスティック変換して1年以内の信用不安確率として解釈します。レバレッジ（TL/TA）、流動性（WC/TA・CL/CA）、収益性（NI/TA）、連続赤字（INTWO）の寄与が大きい指標です。

Benford MAD（先頭桁分布検定）

先頭桁の観測分布がベンフォード分布からどれだけ乖離しているかを示す指標です。MAD が小さいほど適合度が高く、目安は <0.006 高適合、<0.012 許容、<0.015 境界、≥0.015 非適合。異常検知の一次スクリーニングであり、単独で不正を断定するものではありません。

DCF（割引キャッシュフロー法）

将来 N 年分の FCF を WACC で現在価値に割り引き、それ以降は永久成長モデルで残存価値を算定。FCF = EBIT × (1 − 実効税率) + 減価償却 − Capex − ΔWC。残存価値が EV の 60〜80% を占めることが多く、永久成長率と WACC の前提に極めて敏感です。

配当割引モデル（ゴードン成長）

D₁ = 次期配当、k = 株主資本コスト、g = 永久配当成長率。配当が永久に一定率で成長することを前提とした評価モデルで、安定配当を続ける成熟企業に適します。k > g が成立しない場合は使えません。

残余利益モデル（RIM）

RIₜ = 純利益 − (期首純資産 × 株主資本コスト)。資本コストを上回って稼いだ「超過利益」の現在価値を簿価に上乗せする評価法。書面上の数値を多く使うため DCF よりターミナル依存度が低く、会計利益が現金化していない企業では DCF と結果が乖離します。